2013年7月15日月曜日

cabal rmt Adobe認定(Flash)インストラクタ


http://www.city.tsukuba.ibaraki.jp/14210/14227/010511.html。<教員紹介>
小松学史(こまつ まなぶ)
東京工芸大学工学部画像工学科卒。被災から1年を経て、徐々に活気を取り戻しつつある被災地域「北条」への観光客誘致を目指し、2つのWebサイトを制作しました。
下記のWebサイトをご覧いただき、ぜひ、初夏の「北条」へお出かけされてみてはいかがでしょうか。2012年5月6日に茨城県つくば市で発生した竜巻は、局地的ながらも、家屋を基礎ごとなぎ倒し、コンクリートの壁に木が突き刺さるほどの甚大な被害をもたらしました。また、制作するだけで終わること無く、制作に
大事な事を考え、そのコンテンツがどのような影響を与える
のか、コンテンツを通したコミュニケーションはどのようなもの
があるのかを考察させている。現在は主にWebサイトの
フロントサイドのエンジニアとして実務を行い、テクニカルディレクションも行う。<ゼミ紹介>
Webテクノロジーを使用し、デジタルコミュニケーションを
考えられるように、グループ制作活動やディスカッションを
行なっている。 ITビジネス・英語/留学・クリエイティブを学ぶ、デジタルハリウッド大学(メインキャンパス:東京都千代田区 学長:杉山知之)では、つくば地域活性支援プロジェクトの一環として、竜巻被害からの復興に取り組む「北条」地域で文化遺産の保護活動を推進するNPO法人のWebサイト 及び 被災地域を紹介するWebサイトの制作を行いました。デジタルコンテンツ制作に必要なものを整理、
考察する。
つくば市より依頼を受け、デジタルハリウッド大学の小松学史教員と小松ゼミの学生らが「北条」地域の活性化について何か出来ることはないかと考え、半年間かけて本プロジェクトに取り組みました。
大学ではFlash演習および、ゼミを担当。【NPO法人“矢中の杜”の守り人について】
歴史的建造物の保存活用および地域文化の発信に関する事業を行い、地域社会の発展と交流に
寄与することを目的として2010年に設立

定期的な邸宅公開や月例お掃除会、邸宅を活用したイベント
などを積極的に行っている。
活動の主軸は、つくば市北条地区に残る国登録有形文化財「旧矢中邸」を新たに地域の文化遺産
“矢中の杜”として再生し、その空間を舞台として様々な事業を行うことで、「場所づくり、人づくり、
まちづくり」を実践することである。本学では、東日本大震災復興支援においても、様々な形で取り組んでまいりましたが、今後も、被災の記憶を風化させず、その時々に必要な支援を考え、教員・学生と共に継続的に取り組んでまいります。◎被災地域「北条」の見どころを紹介したWebサイト
 http://www.iba-on.com/。
「つくば市竜巻被害義援金の受付」のページはこちら。【デジタルハリウッド大学 小松学史ゼミについて】。
卒業後はアルバイトを経てフリーランスになる。

データ提供デジタルハリウッド株式会社
~「つくば地域活性支援プロジェクト」としてNPO法人“矢中の杜”の守り人Webサイト & 北条めぐりWebサイトを制作。Adobe認定(Flash)インストラクター。セキリュリティ機器メーカーで開発部に
携わり、3年務めた後退社し、デジタルハリウッドで半年間学ぶ。 。

◎ 被災地域「北条」で文化遺産の保護活動を推進するNPO法人
「“矢中の杜”の守り人」様のWebサイト
 http://www.yanakanomori.org/


つくば市より依頼を受け、本学の小松学史教員と小松ゼミの学生らが「北条」地域の活性化について、何か出来ることはないかと考え、半年間かけて取り組んだのが今回のプロジェクトです。【つくば市竜巻被害について】
平成24年5月6日昼過ぎに発生した国内観測史上最強規模の竜巻は、つくば市北部を横断し、
特に北条地区では市街地を直撃するなどし、死者1名、負傷者37名、1000棟以上の家屋被害、
1億円以上の農業被害を記録した。一方,被害発生直後から、延べ3,600人を超すボランティア
や民間企業・NPOの協力、多数の援助物資が届き、義援金は平成25年4月時点で総額約1.3億円,cabal rmt。2012年5月6日に茨城県つくば市で発生した竜巻は、甚大な被害をもたらしました。
つくば市では,現在も銀行や窓口等で義援金を受付している。
 当初は、義捐金を集めるための映像制作を依頼された小松ゼミでしたが、現地でのリサーチを繰り返し、地元住民との対話や、つくば市との議論を重ねた結果、被災地域にいま必要な支援は「町興し」であると提案。被災から1年を経て、徐々に活気を取り戻しつつある被災地域「北条」への観光客誘致を目指し、2つのWebサイトを制作しました。
地元住民との対話や、つくば市との議論を重ねた結果、被災地域にいま必要な支援は「町興し」であると提案

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